見受けられます。日銀総裁は政策判断はもちろんですが、その発言自体に重みがあります。
先日の国際コンファランスでの挨拶では、
「近年発生したバブルの多くは、物価安定が達成されたりデフレの危険が意識される中で、低金利が持続した後に生じている」
「足元の物価上昇率に目が行き過ぎると、必要な金融政策の対応が遅れ、結果として経済活動の大きな変動を招く危険がある」
「伝統的な意味での金融政策と金融システムに関する政策は通常は別の政策として位置づけられているが、クリティカルな局面では、両者は複雑かつ微妙な形で関連している。そのうえで、中央銀行が用いる様々な政策手段は、結局のところ流動性の供給やその配分であり、そうした政策手段は、それぞれの政策やその目的、すなわち物価の安定や金融システムの安定に厳密に対応づけられているわけではなく、それらの政策の境界線は、時としてそれほど明確ではなくなる」
「近年発生したバブルの多くは、逆説的ではあるが、物価安定が達成され、あるいはデフレの危険が意識される中で、低金利が持続した後に生じている。と指摘し、こうした状況の下で、足元の物価上昇率に目が行き過ぎると、必要な金融政策の対応が遅れ、結果として経済活動の大きな変動を招く危険がある」
「バブルがいつ崩壊するかを正確には予測できない。そうした変化を認識した場合には、現在の米連邦準備理事会（ＦＲＢ）の対応のように、標準的なテイラー・ルールが示唆する以上のペースで金利引き下げを行うことは適切な対応だと評価。さらに日本の経験が示すように、企業や金融機関のバランスシートの毀損（きそん）が激しい場合には、金利の引き下げだけでは十分緩和的な金融環境を作り出すことは非常に困難」
と、非常に論理立てて金融経済を語っています。
白川総裁であれば日本の金融政策を任せてもよさそうですね。
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